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転職が初めての方の中には、「履歴書ってどう書けばよかったかな?」と迷う人も多いのではないでしょうか。
特に注意したいのは、新卒採用のときに提出した履歴書と、転職時の履歴書は同じではないという点です。
転職では、これまでの経験やスキルをどう伝えるかが重要になります。
本記事では、初めての転職を成功させるためにおさえておきたい履歴書作成のポイントをわかりやすく解説します。
履歴書の本質を知る
【履歴書の意義】
採用担当者は、応募者がどのような人物なのかを知る必要があります。履歴書は、そのための基本情報を確認する重要な書類です。アルバイトでは履歴書不要のケースもありますが、正社員の採用では、職務経歴書のみの提出を求められる場合を除き、履歴書の提出が一般的です。
応募者が多い場合、履歴書に記載された基本情報だけで一次選考が行われることもあります。つまり、履歴書は採用試験の“第一関門”。就職活動において非常に重要な書類であり、決して手を抜くことはできません。
【履歴書の記載項目】
履歴書は長らくJIS規格の様式が一般的に使われてきましたが、2020年に日本規格協会がこの規格を削除したことを受け、厚生労働省が新たな様式を作成し公開しています。今後は、この厚生労働省の様式に沿った記載項目が基本となっていくでしょう。
新しい様式の主な記載項目は以下のとおりです。
- 日付
- 氏名・生年月日・性別
- 現住所・連絡先
- 証明写真
- 学歴・職歴
- 免許・資格
- 志望動機・特技・アピールポイントなど
- 本人希望事項

出典:厚生労働省「履歴書様式例」
新様式では、従来の履歴書にあった「性別」欄の記入が任意となりました。
また、JIS規格に設けられていた「配偶者」「扶養家族数」「配偶者の扶養義務」「通勤時間」といった項目は、厚生労働省の様式には含まれていません。
【履歴書の形式・サイズ・入手方法】
コンビニや文具店で販売されている履歴書には、A4サイズ(210mm×297mm)とB5サイズ(182mm×257mm)の2種類があります。
特に指定がなければどちらを使っても問題ありませんが、A4サイズのほうが記入スペースが広く、志望動機や特技、アピールポイントなどをしっかり書けるというメリットがあります。
また、企業側では応募書類をまとめて管理するため、ビジネス文書として一般的なA4サイズを選ぶほうが望ましいといえます。
転職活動では、履歴書に加えて送付状や職務経歴書を同封することがあります。これらには決まった規格はありませんが、A4サイズで統一し、クリアファイルに入れて送付するのがおすすめです。
なお、市販の履歴書に限らず、厚生労働省が公開している様式をダウンロードしたものや、自作した履歴書を印刷して使用しても問題ありません。
新卒時と転職時の履歴書の違い
新卒採用では「学歴・職歴」欄には学歴のみを記入しますが、転職の場合はこれまでの職歴もあわせて記載する必要があります。
また、新卒採用と転職採用では、企業が求める人材像が大きく異なるため、履歴書で意識すべきポイントも変わってきます。
厚生労働省の「企業等の採用手法に関する調査研究事業報告書(平成31年度)」では、中途採用のニーズを次の3つに分類しています。
- 現場を支える人材
- 将来の幹部候補となるコア人材
- 法務・人事・経理などのコーポレート職や、高度な専門性を発揮する専門人材
採用担当者は、企業が求める人材像に合っているかどうかを、履歴書の「職歴」欄から判断します。つまり、転職時の履歴書では、企業がどのような人材を求めているのかを意識し、その期待に応えられる経験やスキルを意図的に盛り込むことが重要です。
履歴書の書き方
~履歴書記載例~

日付
履歴書の日付は、作成した日ではなく“提出する日”を記入するのが原則です。作成時に日付を書き込んだものの、提出が遅れてしまうこともありますよね。企業が受け取った日と履歴書の日付が大きくずれていると、応募への意欲を疑われてしまう可能性があります。
理想は作成した日にそのまま提出することですが、内容の確認などで提出が数日後になると分かっている場合は、提出予定日の日付を記入しておくとよいでしょう。
なお、日付の表記は西暦・和暦のどちらでも構いません。ただし、履歴書内の「学歴・職歴」欄などと表記方法を統一することが大切です。
氏名・生年月日・性別
性別については、新しい厚生労働省の様式では記載が任意となっています。
氏名欄の「ふりがな」は平仮名で記入し、漢字の苗字・名前の位置に合わせて書くと見やすくなります。先に漢字を記入してからふりがなを書くと、位置を揃えやすくなります。
押印については、1997年の「押印見直しガイドライン」で、押印の必要性が低い書類は記名のみでよいとされています。履歴書もその対象に含まれるため、様式に押印欄がなければ押印は不要です。ただし、市販の履歴書には押印欄が設けられているものもあり、その場合は押印します。印鑑はスタンプ式ではなく、朱肉を使う認印を使用しましょう。
生年月日の表記は西暦・和暦どちらでも構いませんが、履歴書全体で表記方法を統一することが大切です。
現住所・連絡先・電話番号
現住所は、現在生活の拠点となっている場所を記入します。帰省中などで現住所以外に連絡を希望する場合は、別途連絡先も記載しましょう。
住所は都道府県から書き始め、「ふりがな」欄には番地や部屋番号より前の部分までを記入します。
厚生労働省の様式では「電話」欄となっていますが、現在のビジネスシーンでは携帯電話番号とメールアドレスが主な連絡手段です。携帯番号とメールアドレスも忘れずに記載しましょう。
証明写真
応募者が多い場合、証明写真の第一印象で選考が進むこともあります。特に営業職や接客業を志望する際は、証明写真の印象が評価に影響するため、軽視しないようにしましょう。
履歴書に貼る証明写真の一般的なサイズは縦40mm×横30mmです。履歴書の貼付欄に合わせて、ずれないよう丁寧に貼り付けてください。また、撮影から時間が経ち、髪型や顔の印象が大きく変わっている場合は、新しく撮り直した写真を使用することをおすすめします。
背景色は白・青・グレーが一般的で、清潔感があり無難な印象を与えます。
学歴欄
学歴欄には、どの段階から記載するか明確な決まりはありませんが、義務教育である中学校までは省略し、高校入学から書くのが一般的です。
学校名は「◯◯高校」といった略称ではなく、「〇〇市立〇〇高等学校」「私立〇〇高等学校」のように、公立・私立の別も含めて正式名称で記入します。大学の場合は、大学名・学部名に加えて、学科や専攻まで記載し、入学と卒業はそれぞれ別行で書きましょう。
転職の場合、高校入学から年月が経っていることも多いため、入学・卒業年を誤記しないよう、必ず確認してから記入することが大切です。
また、大学などを中退しているにもかかわらず「卒業」と記載すると経歴詐称となり、発覚すれば解雇につながる可能性があります。「家庭の事情により中途退学」など、正確な事実と理由を添えて記入しましょう。
職歴欄
職歴欄は、転職時の履歴書で最も重要な項目です。採用担当者は、この職歴から応募者が企業の求める人材要件を満たしているかを確認します。
職歴には、会社名・所属部署・担当していた業務内容を記載します。ただし、役職や具体的な仕事内容、実績などの詳細は職務経歴書に記載するため、履歴書では必要以上に詳しく書く必要はありません。企業が求める人材像を踏まえ、ポイントを絞って記入しましょう。
なお、厚生労働省の様式では「学歴・職歴」欄が2ページ目にまたがっていますが、無理に詳細を書き込んで2ページ目まで使う必要はありません。学歴・職歴の記載が終わったら、最後の行の次に「以上」と記して締めくくります。
免許、資格欄
免許・資格欄は、職歴欄と同様に、採用担当者が求める人材要件を満たしているかを確認する重要な項目です。
ここに記載する資格は、何でも書けばよいわけではなく、応募先の業務に関連するものを中心に記入します。たとえば、車での移動が多い営業職であれば普通自動車免許、ITエンジニアであれば関連するIT系資格が必須となる場合があります。特に前職で働きながら資格を取得した場合は、努力や向上心が評価されやすいため、積極的にアピールしましょう。
また、応募業務に直接関係しない場合でも、国家資格であれば記載する価値があります。語学系では、TOEIC600点以上や英検2級以上であれば、ビジネスで活用できるレベルとして評価されやすいでしょう。
MOS(Microsoft Office Specialist)などのパソコン関連資格も、日常業務でPCスキルが求められる現代では有効です。基本的な操作に問題がないことを示す証明として記載しておくと良いでしょう。
記入する際は、取得した順に正式名称で記載します。
なお、日本酒検定や剣道・空手の段位など、趣味やスポーツに関する資格は、免許・資格欄ではなく、次の「志望動機・特技・アピールポイント」欄で触れるのが適切です。
志望動機、特技、アピールポイント欄
この欄で特に重要なのは、志望動機とアピールポイントです。転職の場合は、現職や前職の仕事内容を記載した職歴欄と内容がつながっていることが大切で、採用担当者が読んだときに“この人を採用するメリットがある”と感じてもらえるかがポイントになります。詳細な説明は職務経歴書に記載するため、履歴書では要点を簡潔にまとめて記入しましょう。
本人希望記入欄
厚生労働省の様式では、「給料・職種・通勤時間・勤務地などについて希望があれば記入」とされています。
ただし、この欄に本音をそのまま書くのは避けたほうが無難です。日本では、自己主張を控えめにし、本音と建前を使い分ける文化が根強くあります。良し悪しは別として、選考の初期段階で希望条件を明確に示すことはリスクにつながる可能性があります。そのため、ここには「貴社の規定に従います。」と記載するのが一般的です。
賃金などの労働条件は、会社の就業規則(賃金規程)に基づき、年齢や経験を踏まえて決定されます。転職の場合も、前職の処遇や社内規定をもとに人事が判断します。また、勤務地の決定も配置転換の一環として会社の裁量で行われることが多いため、選考を通過するには本音と建前を使い分ける姿勢も必要だといえます。
ただし、応募にあたってどうしても譲れない条件がある場合は、ミスマッチを防ぐためにも記載しておくことが大切です。入社後に条件が合わず、再び退職せざるを得ない状況にならないよう、よく考えて記入しましょう。
まとめ
初めて転職を考える方に向けて、履歴書の意義や新卒時との違い、そして転職ならではの書き方のポイントについて解説してきました。
履歴書は選考の”第一関門”です。その意識を持ち、採用担当者の目に留まる魅力的な履歴書を作成しましょう。
FAQ
監修:株式会社KG情報
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